増加する性感染症に立ち向かう。培養困難な細菌の培養法確立を目指して

 

 

 

もう昔の病気ではない。未来の命を脅かす感染症が急増

札幌医科大学医学部感染制御・臨床検査医学講座および附属病院検査部では、感染症の研究を行っています。特に「性感染症（STI；Sexually-transmitted Infections）」については力を入れており、これまでも性感染症の診断法開発、性感染症の治療法の検討や、性感染症原因菌の薬剤感受性サーベイランス（感染症の原因となる細菌などが特定の抗菌薬に対してどれだけ感受性を持つか＝抗菌薬が有効かどうかの解析等）を行っています。

 

現在、性感染症において問題となっている病原微生物の代表的なものは、梅毒の原因菌である「梅毒トレポネーマ」と、尿道炎の原因菌である「マイコプラズマ・ジェニタリウム（マイコプラズマ※）」です。

 

 

 

梅毒やマイコプラズマと聞いて、「もう昔の病気では？」「自分には関係ない」と感じる方も多いかもしれません。

しかし今、梅毒が日本で過去最多のペースで広がっており、特に妊娠を考える世代や妊婦さんにとって大きなリスクとなっています（図1）。また、近年、マイコプラズマによる感染報告も世界的に増加傾向にあり、特に若年層における性感染症の新たな脅威として注目されています*1。

 

*1 Gnanadurai, R., & Taylor-Robinson, D.（2024）『Mycoplasma genitalium: An update』Infectious Disease Clinics of North America, Volume 38, Issue 1, Pages 81–96. https://doi.org/10.1016/j.idc.2023.10.002
Centers for Disease Control and Prevention : Antibiotic Resistance Threats in the US. https://www.cdc.gov/drugresistance/pdf/threats-report/2019-ar-threats-report-508.pdf

 

これらは性行為を通じて感染が広がる病気であり、男女ともに気づかぬうちに他者へ感染させてしまうリスクがあります。

 

特に問題となっているのは、妊娠を希望する世代や妊婦さんへの影響です。

◼︎梅毒は、感染に気づかず放置されると母子感染につながる可能性があり、「先天性梅毒」として重篤な症状をもつ赤ちゃんが生まれてしまうことがあります。
◼︎マイコプラズマ・ジェニタリウムは、不妊症、流産、子宮頸管炎や骨盤内炎症性疾患など、女性の健康に深刻な影響を及ぼします。

 

 

 

性感染症に対する新しい治療法開発へ向けた研究が急務

梅毒とマイコプラズマ――それぞれ異なる深刻な課題を抱える性感染症に対して、今こそ「新しい治療薬開発」・「新たな検査法開発」が急務です。

 

 

梅毒における課題

妊婦が治療薬を使えないことがある

ペニシリンにアレルギーがある患者さんや妊婦さんには、以前は「アセチルスピラマイシン」という薬が使われていました。しかし最近では、この薬が効かない菌（耐性菌）が増えてきており、アメリカのCDC（米疾病予防管理センター）や日本の最新の治療ガイドラインでは、もうこの薬を使うことは推奨されていません。その結果、ペニシリンが使えない妊婦さんの場合、他に使える薬がほとんどなくなってしまっているのです。つまり、“治すための選択肢がない”状態であり、新しい治療法を見つけることが急務になっています。

 

診断自体が難しい

梅毒の検査は、今も「抗体」という、体の中で菌に対して作られる反応を測ることで行われています。具体的には、2種類の抗体を組み合わせて判定しています。本来なら、感染症の診断は「病原菌そのものを見つける」ことが理想ですが、梅毒の原因菌は特別で、生きたまま培養して調べることがほとんどできません。また、菌の遺伝子を調べる検査も、一部の検体（例：特定の皮膚の病変など）でしか使えず、保険でもカバーされていないため、日常的な診断には使いづらいのが現状です。

 

そのため、今でも梅毒かどうかの判断は、「菌がいた証拠」ではなく「菌に対して体が反応したかどうか（抗体があるかどうか）」に頼っています。ところがこの抗体検査も、すべてのケースで正確に判定できるわけではありません。例外的に診断が難しいケースも多く、見逃される可能性もあるのです。

 

 

マイコプラズマにおける課題

治療薬が効かなくなってきている

深刻な問題として、マイコプラズマ・ジェニタリウムに有効な抗菌薬であるマクロライド系やフルオロキノロン系など、主要な抗菌薬に対する高い耐性率が報告されており、マイコプラズマ・ジェニタリウムによる感染症は今後、治療困難となることが危惧されています。

 

検出に時間がかかり治療の遅れにつながることも

検査は間接的な抗体検査が主で、病期によって精度が変わってしまいます。マイコプラズマ・ジェニタリウムも、正確な検出には特殊な機器や外部検査が必要で、結果が出るまで時間がかかり、治療の遅れにつながることがあります。

 

 

「生きた菌」が育たない壁：梅毒とマイコプラズマに共通する難題

前段のような課題の根本にあるのは、「生きた菌の培養」が困難であるという現実です。

 

 

 

 

 

研究を前進させるために。困難な「培養」に挑む理由

梅毒トレポネーマとマイコプラズマ・ジェニタリウムの共通点は、「生きた菌の培養が非常に難しい」ことです。しかし、性感染症の診断法や治療法の開発、薬剤の効き目を調べるためには、原因菌そのものが不可欠です。

 

たとえば新型コロナウイルス感染症では、PCRなどの遺伝子検査が使われましたが、こうした検査法の開発にも、元になる生きたウイルスが必要でした。同様に、梅毒やマイコプラズマ・ジェニタリウムの研究にも、生きた菌株の存在が前提となります。

 

現在、これらの菌は世界的にも生菌株がほとんど存在せず、研究の大きな障壁となっています。私たちは、梅毒トレポネーマとマイコプラズマ・ジェニタリウムの培養・保存に取り組み、将来の診断法や治療法、薬剤耐性の調査に役立てる研究を進めています。ぜひこの挑戦にご寄附をお願いいたします。

 

 

 

 

クラウドファンディングの必要性

性感染症研究に対して国の資金援助が得られにくい背景には、その時々のトピックスや、性感染症に対する社会的関心の低さ（特に日本国内での傾向）が影響していると考えられます。そのため、基礎研究の分野では、研究費の獲得が非常に難しいのが現状です。

 

また、国の競争的資金は、通常3年程度の研究期間内に明確な成果を求められる傾向があります。今回のように、長期にわたって地道に進めていく基礎研究には、そうした枠組みがそぐわないという事情もあります。

 

 

 

未来の医療の選択肢を増やすために

性感染症は、決して一部の人だけの問題ではありません。誰にでも関わり得る病気であり、未来を担う子どもたちにさえ深刻な影響を及ぼす可能性を持っています。

それにもかかわらず、いま私たちの医療現場では、「薬が効かない」「薬剤アレルギーがある場合、妊婦さんに使える薬がない」「専門医でも判断が難しい」「診断が遅れる」という、深刻な課題に向き合っています。

「生きた病原菌を日本国内で再現可能な形で培養する」ことが可能になれば、
  ✔︎ 迅速で正確な診断法の開発
  ✔︎ 耐性菌にも有効な新たな治療法の開発
  ✔︎ ワクチンや予防策につながる基礎研究の推進
を目指す第一歩を構築することにつながります。

すべては「培養株の確立」という、医療の原点ともいえる取り組みから始まるのです。

どうか、こうした現状を一歩ずつ変えていくために、私たちの挑戦に力を貸してください。今、あなたの応援が、未来の医療の選択肢を増やします。どうか、私たちの研究にご寄附をお願いいたします。

 

 

実行メンバーの紹介

 

 

 

 

 

税制上の優遇措置について

札幌医科大学へのご寄附については、税制上の優遇措置が受けられます。

 

寄附金受領証明書はREADYFOR株式会社を通じて寄附金が札幌医科大学に入金された日付で発行いたします。札幌医科大学への入金は募集終了の翌々月になりますので、税制上の優遇措置の対象となる年にご注意ください。

※日本の納税者のみ対象となり、海外の方は優遇を受けることはできません。
※寄附金受領証明書のお名前は、ギフトお届け先にご登録いただいたお名前となります。

 

■個人の場合
○所得税の優遇措置（所得税法第78条第2項第2号）
　寄附金額が年間2,000円を超える分について、所得控除を受けることができます。
　寄附金額 - 2,000円 = 所得控除額
（控除対象となる寄附金の上限額は、当該年分の総所得金額の40％を限度とします。）

○個人住民税（県民税・市町村税）の優遇措置
札幌医科大学を寄附金控除の対象法人として条例で指定している都道府県・市区町村にお住いの方は、翌年の個人住民税が軽減されます。都道府県・市町村により取扱いが異なりますので、お住まいの都道府県・市町村にお問合せください。

■法人の場合（法人税法第37条第3項第2号）
寄附金の全額を損金算入することができます。
詳細については、国税庁ホームページ等でご確認ください。

●寄附金受領証明書の発行について
ご寄附いただいた方には、後日「寄附金受領証明書」を送付します。

※寄附金受領証明書の宛先は、ギフトお届け先に登録いただいたご住所・お名前となります。確定申告の際は、氏名と現住所（住民票に記載のご住所）、法人様の場合は登記簿上の名称とご住所での領収証明書が必要となりますので、ご注意ください。

税制上の優遇措置についてのご質問、寄附をご希望される方で当サイトによる操作が困難な場合は、下記のお問い合わせ先までご連絡ください。

 

札幌医科大学事務局研究支援課(寄附金)
Email：kihukin[アットマーク]sapmed.ac.jp
*[アットマーク]を@に変えてご連絡ください。
TEL：011-611-2111（内線22280）
 

 

ご寄附に際しての留意事項

・ご寄附の前に、利用規約を必ずご一読ください。

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・ご寄附完了後のお届け先の変更はできません。お間違いのないようご注意ください。
・ご寄附完了時に「応援コメント」としていただいたメッセージは、本プロジェクトのPRのために利用させていただく場合がございます。あらかじめご承知おきください。
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