コラム⑦ 被災地でレスキューされた文化財の一時保管施設における環境管理

3月11日に開始しましたこのクラウドファンディングでは、皆さまからのご支援により、第一目標の500万円に到達することができまして、現在、第二目標（700万円）に向かって進んでいます。

 

そして月日が経つのは早いもので、本キャンペーンの最終日（6月9日）まで、残すところ10日となりました。皆さまのご協力に改めて御礼申し上げます。

 

 

 

今回のコラムは、被災地でレスキューされた文化財の一時保管施設における環境管理についてのお話です。

 

大きな災害が発生して文化財が被災してしまった場合、現地の被災状況の調査を経てから、文化財のレスキュー活動が行われます。被災現場から救い出された文化財は、将来的には所有者のもとに還ることになるでしょう。

 

しかし、大きな災害が発生した場合、現実的には短期間のうちに所有者へお戻しするのが難しい場合が多いため、救出された文化財を一時的に保管するための施設を確保する必要があります。

 

救出された文化財の応急処置を施し、一時保管をするための施設を被災地及びその近隣の地域で見つけることは容易ではありませんが、例えば、使われなくなった廃校の校舎や体育館が一時保管施設として再利用された事例がいくつかあります。

 

ところが、被災地もしくはその近隣の地域で確保された一時保管施設では、電気や水道が使えないケースがしばしばあります。このような場合、博物館や美術館の展示室や収蔵庫のように温度や湿度等の環境を適切に制御することが困難です。

 

一方で、特に有機物で構成された文化財が水損した場合には、季節によっては、カビの発生が大きな懸念事項となります。

 

したがいまして、設備が十分とは言えない一時保管施設において、救出された文化財の劣化が進まないように保管をするためには、救出された文化財を取り巻く環境の管理が重要な課題になります。

 

 

 

ここでは、東日本大震災の時にレスキューされた文化財の一時保管場所として利用された施設での環境管理に関する取り組みの一端について紹介します。

 

その施設では、電気や水道を使用することができなかったということに加えて、文化財の保管施設として考えた場合に、建物の通気性や断熱性に課題がありました。主に木材や紙で構成された文化財の管理を検討する上で、文化財害虫の侵入の有無が気がかりのひとつでした。

 

一般の博物館・美術館等で行われているように、施設内各所に文化財害虫専用のトラップを設置して、文化財害虫の侵入状況についてのモニタリング調査が実施され、侵入経路となり得る排水管等を塞ぐ処置がなされました。

 

 

また、施設内の温度・湿度の変化を緩和するために、外に面した壁の内側にもうひとつ別の壁を設置することで、建物自体をいわゆる二重壁構造にして、断熱効果を高める取り組みも行われました。

 

 

 

令和6年1月1日に能登半島地震が発災してから、同年2月に被災文化財等救援委員会と文化財建造物復旧委員会が立ち上がり、金沢と能登に開設された現地本部を拠点として、被災した文化財のレスキュー活動が今も続けられています。

 

そして、全国からお集まりいただいた多くの皆さまのご協力によるレスキュー活動により、これまでのコラムでも紹介されました通り、多岐にわたる多くの被災文化財が救出されました。

 

しかし、能登では、今まさに生物被害が懸念される湿気の多い季節を向かえようとしています。

 

現在、レスキュー活動と並行して、能登地方で活用されている一時保管施設における環境管理にも取り組んでおりますので、今後ともご支援のほどよろしくお願い致します。

 

 

犬塚将英（文化財防災センター 副センター長）