救急隊・救助隊がすぐに来れない地域で命を守る！

▼救急車や救助隊がすぐに来れない地域（ウィルダネス）で救える命を救いたい！  

 

世界的には野外救急という分野が存在します。みなさんは野外救急というものをご存知でしょうか？実は、日本でも導入されていますが、あまり広まっていないのが実状で、多くの方が知らないのです。

私は、この野外救急を全国に広め、ウィルダネス（助けがすぐに来ない地域）における「救える命を救う！」を実現したいと思っています。

 

改めまして、自己紹介をさせていただきます。

初めまして、NPO法人全国救護活動研究会 八櫛徳二郎です。20年ほど前から数名の仲間と災害現場での救命率を向上させる研究を開始しました。現在では、消防士、警察、医師、看護師、海上保安庁、自衛隊などの災害時に救護活動に関わる方を中心に2,000名を超える研究グループとなり、2016年にNPO法人を設立しました。

２０１７年に実施させていただいたクラウドファンディングでは、皆様からの支援で震災時の救助活動を行う訓練場を建設することができました。２０２４年には第６７回の訓練が行われ、研究会が行う訓練全体では、３０００名を超えるレスキューの隊員達が専門的な技術を学び自分の所属に戻り、救命のために活躍しています。クラウドファンディングで作られた訓練場が日本の消防における震災対応の世界を充実させ、「救える命を救う」を実現しているとも言えると思います。支援していただいた皆様、本当にありがとうございました。

 

大盛況の体験型防災訓練、奥の車は全てガラス破壊脱出体験用車両、オレンジのヘルメットが八櫛です。

 

「八櫛が減災防災クリエイターに！」

NPO法人全国救護活動研究会の八櫛は昨年4月に東京消防庁を退職し、日本全国の減災防災、震災時の救命率向上を目指して、減災防災クリエイターとしてフリーになり、活動を開始しました。昨年度１年間で４０団体を超える町会自治会と連携し、体験型防災訓練を開き、最も参加者の多い防災訓練は３１５名、町会によっては地区防災計画作成まで減災防災の機運が高まったところもありました。

1月1日に発生した能登地震にも発災後すぐに行動を開始し、現地に１トンの支援物資を積載し駆けつけ、珠洲市の健康増進センターに設置された指揮本部にARROWSの隊員として入り、減災防災クリエイターとして自衛隊との活動調整や避難所のアセスメントなど、能力を発揮してきました。

被災地の状況を伝えるのと合わせ、スターリンクの効果が大きいことを配信した時の映像です。

わかりにくいかと思いますが、左にあるのが自衛隊風呂です。民間団体との仲介になり、大規模な排水工事を1日で完成させました。

 

（話題を今回のプロジェクトに戻させて頂きます。）

そのような専門のレスキュー隊の訓練支援をする中で、レスキュー隊がすぐに駆けつけることができない地域（ウィルダネス）での応急手当（野外救急）について、様々な分野の方から、充実させていくことができないかと相談がありました。世界の野外救急がどのようなものか、さらに日本国内ではどのような状況なのかを調べ、私自身がインストラクターになり、広めていくことはもちろんのこと、今まで気づきあげてきたレスキューの世界でのネットワークも効果的に活用し、東京の奥多摩エリアに活動拠点を作り、全国の「救える命を救う！」を実現したいと考えています。

 

野外救急WFR講習での怪我人の様子（もちろん模擬外傷です。）

想定では、3名の方がキャンプ場で怪我をして、キャンプ場の管理者と居合わせた方2名が対応

 

そこで、周囲に山があり、登山口も近く、近くに川も流れていて、宿泊するスペースもあり、建物内で講習もできる場所を東京奥多摩エリアで探しました。この条件が全て整った場所を見つけたのです。そして、家主さんに使用目的などを説明し、ご理解いただいて、東京では奇跡的な低価格で提供していただけることとなりました。部分的な雨漏りやトイレの新設など、改修費用などを含めると６１０万円ほど費用がかかることがわかりました。その中で自分たちで３００万円を用意することができました。この野外救急を広め、全国のウィルダネスでの「救える命を救う！」という目的を応援していただけないでしょうか。

 

▼そもそも野外救急とはどのようなものでしょうか？

 

「山岳地域やキャンプなどを行う大自然の中でけが人や急病人が発生した際にガイドや近くにいる人が行う応急処置」が野外救急と言われるものです。世界的にこのようなすぐに助けが来ない地域ウィルダネスでは、山岳ガイドはもちろん団体を引率する方は野外救急の資格を持っているのが一般的で、国によってはこの資格を持っていないと山岳ガイドとして仕事ができない状況もあるほどです。

私は特定非営利活動法人全国救護活動研究会で代表を努め、１５年以上、消防・警察・自衛隊・医療関係者の震災時の教育を行ってまいりました。同時に東京消防庁で勤務し、様々な災害に出動し、現場活動を行ってまいりました。その中で感じていたのが応急手当があまり実施されない日本の実状です。このウィルダネスではない地域（一般的な街の中）における応急手当は、全国の消防機関をはじめ、小中学校での教育など、多くの機関で応急手当実施率の向上に向けて、取り組みをしています。しかしながら、ウィルダネス（助けがすぐに来ない地域）での応急手当については、取り組みがあまりなされていないのが実状です。

世界的には以下の内容で資格が明確されています。

 

Wilderness First Aid（WFA）

レスキューと通信可能であり、8時間以内にレスキューが到着する、主として日帰りの野外指導で用いる野外救急法。

 

Wilderness Advance First Aid(WAFA)

レスキューと通信可能であり、12時間以内にレスキューが到着する、主として数日間の野外指導で用いる野外救急法。

 

Wilderness First Responder（WFR）

レスキューと通信不可能であり、12時間以内にレスキューが到着しない可能性のある、主として数日間の野外指導で用いる野外救急法。

 

Wilderness Advanced Life Support（WALS）：医療従事者（医師、研修医、救急救命士資格）を対象にした内容。ウィルダネス状況下でも有効な二次救命処置を目的とした野外救急法。

 

キャンプ場や登山中に持っているもので適切な固定を行う。大腿骨骨折は適切な固定をするかしないかで命に関わる。

ラフティングボートが転覆し、大くの方が投げ出された想定、ガイドと居合わせたアウトドア旅行者で対応、「どうしよう？」はなく、資格者はすぐに動き出すことができます。

 

私は今後、この野外救急を広める目的で国際資格であるWilderness First Aid（WFA）、Wilderness First Responder（WFR）、Wilderness Advanced Life Support（WALS）を取得し、一般市民が講習を受けて知識技術を向上させる基本的な資格から、医療関係者としてウィルダネス状況下でどのような二次救命処置が行えるかという資格まで学び、世界的な標準を理解しました。一般市民向けの内容でも日本で考えると救急隊の標準技能レベルまで深い部分もあり、世界的にウィルダネス（救助隊や救急隊がすぐに来れない場所）に行く場合にどれだけ応急手当や緊急的な判断の知識と技術を重要視しているかがわかりました。

これは世界的に必要があるからこそ充実し、確立した分野であり、現在あまり対応が取られていない日本ではどれほどまでに危険かということでもあります。

資格取得のための講習内容は、世界的に統一されおり、内容も精査されているため、とてもわかりやすく、充実した内容となっています。怪我の洗浄などについては、豚の足を使用し、人間の皮膚と同じような状況の怪我を作成して洗浄を行うなど、驚くほど現実的で実効性の高い内容となっています。

 

 

▼プロジェクトの内容

プロジェクトのゴールは、年間を通して野外救急法の国際基準資格が取得できる講習会場を整備することです。野外救急の講習を行うために周囲の訓練環境なども重要となります。１年間に渡る調査の結果、講習会場としても使用でき、野外救急法は３日から５日間の研修になることから、敷地内に宿泊ができる建物もあり、周囲の訓練環境も充実している場所がみつかりました。

 

プロジェクトでは、まず建物と敷地を購入し、約２ヶ月かけて修繕や改築を行います。この修繕なども可能な限り、野外救急を広めたいというボランティアスタッフで行います。

次に建物や土地の整備と同時進行になりますが、常時、新設したベースで講習会を開催できる野外救急のインストラクターを養成します。インストラクターの養成については、一般社団法人消防救助技術開発の協力を受け、準備中です。

そして、野外救急で使用する資機材などの整備を行い、講習が開催できる状況を整えます。

環境が整い次第、国際資格である野外救急の講習会を定期開催します。

 

▼プロジェクトの展望・ビジョン

３年を目標に東京奥多摩エリアの山岳ガイドやアウトドア関連のガイド９０%以上の資格取得率を目標に講習会を開催します。 東京奥多摩エリアで充実した資格取得率を提示できれば、全国への影響力は大きく、全国的なムーブメントを起こせると考えています。