発達障がいを知ってください7 ADHDとは？

今回は自閉スペクトラム症と並んでよく見られる発達障がいである、ADHDについて紹介します。
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　ADHD（Attention deficit hyperactive disorder; 注意欠如多動症）は、多動衝動性と、集中を維持できない、注意力が散漫といった不注意を示す発達障がいの１つです。多動が目立つお子さんの場合は、幼稚園や保育園などの集団に入って、運動会や発表会で立ち歩いてしまう、教室から飛び出してしまう、順番を待てない、などから疑われることが多いです。

　ADHDは、自閉スペクトラム症と同様に、アメリカ精神医学会が発表しているDSM-5という診断基準に従って診断されます。不注意の項目９つ（不注意な間違い、注意の持続困難、話を聞いていない、指示に従えず課題をやり遂げられない、課題を順序だててできない、精神的努力の持続を要する課題をやりとげられない、ものを無くす、気が散りやすい、忘れやすい）のうち6つ以上、多動衝動性9項目（手足をそわそわ動かしたり椅子でもじもじ、離席、不適切な状況で走り回ったり高所に登る、静かに遊べない、じっとしていない、しゃべりすぎる、質問の途中で答えてしまう、順番を待てない、人の邪魔や妨害をする）の6つ以上（17歳以上の場合はそれぞれ5つ以上）が当てはまること、おうちと学校など2つ以上の状況で認められること、それらの症状が12歳以前からみられ、半年以上にわたって続いていること、こういった行動面の特性が生活において困難をきたす原因となっていること、の全てがあてはまる場合に、ADHDと診断されます。不注意の特性が強いのか、多動衝動性の特性が強いのかによって、不注意優勢型、多動衝動性優勢型、両方ともをもつ混合型の3つのタイプがあります。

　ADHDの有病率は報告によってばらつきはありますが、自閉スペクトラム症（ASD）よりさらに多く、3～8%にものぼります。また、ASD同様、男の子に多く見られるのも特徴です。男児では多動衝動性が目立つことが多く早期に発見されやすいですが、女児では多動性は目立たないものの不注意が問題になることが多く、小学校に入ってから気づかれたり、学校では「話を聞けてないことが多いし、忘れ物も多いけど、ちゃんと座っていられる普通の子」と見なされて、あまり問題視されないものの、本人は困難を抱えていることがあります。ADHDは生まれつきの発達特性によるものですが、多動性は年齢とともに軽減し目立たなくなることが多いです。一方で不注意の問題は大人になっても継続することが多いといわれます。

　不注意や注意がそれやすくて、集中できないことが問題になるというと、「うちの子はゲームしてるときとか、好きなことをしている時は、すごく集中していて、声をかけても聞こえていないほどなので、集中力があります」とおっしゃる親御さんが時々いらっしゃいますが、ADHDでは過集中も問題になることが多いです。ADHDは注意の配分がうまくいかないので、不注意だけでなく、過剰に集中してしまう、ということもADHDの特性の一つです。

　最近では、大人になってからADHDと診断される方も増えて来ていますが、この様な方々も大人になってから急にADHDになったわけではありません。子どものころから特性はあったものの、本人も周囲からも発達特性とは捉えられずに大きくなり、ADHDが苦手とするスケジュールやタスクの管理などがより高度に求められる大人になってから、困り感が強くなって受診される方がほとんどではないかと思います。

　ADHDも、ASD同様に他の発達障がいを合併することがあり、特にASDとの合併は日常診療の中でも多くみられます。

　ADHDのお子さんは、どうしても「やめなさい」とか「どうしてちゃんとできないの」といった叱責を受ける機会が多くなってしまいます。親御さんのしつけが悪い、と思われてしまったり、気合が足りていない、という風に周囲に見られてしまうことも良くあります。でも、しつけが悪いせいでも気合が足りないせいでもなく、本人は「やりたい」けど「できない」、「やりたくない」のに「やってしまう」のです。頑張っているのにうまく行かずに叱られる、ということを繰り返していると、お子さんが自信や自尊心をなくしてしまうことになります。このような自分に対するネガティブなイメージは、大きくなってから二次障害と呼ばれる別の行動面の問題につながることがあります。二次障害は、ASDの場合と同じで、ADHDの方の成人後の生活の質(QoL)を大きく損なってしまうことになります。ADHD特性を周囲が理解し、ADHDのお子さんが自信を持てるようにすることで、二次障害を防ぐことがとても重要です。

　ADHDのお子さんへの対応のコツや治療については、また今度ご紹介します。

（文責　橘　雅弥）

※本コラムの内容は当センターの公式見解ではなく、執筆者の個人的な見解を含みます。