一流の研究者からのメッセージ

みなさま、こんにちは。

本日は名古屋大学パワーエレクトロニクス研究室・新井大輔さんからのメッセージです。

新井さんは、パワエレの研究はもちろん、企業経営の専門家でもあり、幅広くサポートしてくださっています！

2022年を迎え、私たちはとても困難な時代に直面しています。新型コロナウイルス感染防止のため、外出する際は必ずマスクを着用し、手洗い、うがいが欠かせない毎日を送っています。2019年までは、考えられないライフスタイルでした。それだけでなく、世界恐慌を回避するため各国が猛スピードで金融緩和したため、むしろ景気が過熱し過ぎて、海運用コンテナが不足し運賃が高騰、物流の混乱をもたらし、数十年ぶりの物価上昇に見舞われています。さらに、SDGsやESGなど環境や人権に配慮した社会・経済の運営が強く求められるようになりました。

このような情勢の中で、食料安全保障や経済安全保障が、改めて注目されるようになりました。単純化して言えば、「食料も工業製品も、自給できるものは自給しよう」とも捉えられます。日本は国としての食料自給率が低いことは良く知られていますが、都道府県別の食料自給率を見ますと(※)、地域によって大きな偏りがあり、日本人は都市部だけでは生きて行けないことが分かります。

つまり、日本が元気になるためには、都市部だけでなく地方も元気になる必要があります。コロナ禍を経験して、都市部から地方への移住を検討する人の話題を頻繁に聞くようになりました。コロナ禍は大変な経験でしたが、これをきっかけに地方の社会・経済が息を吹き返せば、後から振り返って「良いこともあった」と思えるかも知れません。

さて、山口県発名大サーモンは、ここに挙げた社会・経済の課題すべてに関係していて、トータル・ソリューションの一例を示すものであると確信します。山口県発名大サーモンが事業として大きく成長し、地方活性化の象徴となることを祈念し、私も最大限のご協力をさせていただきたいと思います。

 (※ https://www.maff.go.jp/j/zyukyu/zikyu_ritu/attach/pdf/zikyu_10-16.pdf )