【アフリカで再び感染拡大】

Dr Fever プロジェクト（アフリカにおける発熱マネジメントの啓発と普及）

東京女子医科大学　国際環境・熱帯医学講座　教授　杉下智彦

（※スーダンの助産師学校にて）

 

11月2日現在、新型コロナウイルス感染者数は、全世界で4600万人、死亡者数も120万人を超え、まだ第1波さえも収束していない状況です。特に欧州、一部のアジアやアフリカで急増しており、経済活動を再開した国々でも再び経済封鎖（ロックダウン）を発動してきています。日本においても経済活動の再開により第2波がおこり、その後の努力で収束に向かい始めているなかで、寒波により第3波が非常に懸念される状況です。

アフリカにおいては、11月2日現在、新型コロナウイルス感染者数180万人、死亡者数4万３千人と専門家の予想に反してパンデミックの影響は非常に抑えられています。しかし１０月中旬からアフリカ域内および大陸外とのビジネス交流を主な原因とする新規感染者数の急激な増加が認められています。また医師や看護師、機材や薬剤などの医療資源が限られている中で、経済的・社会的な困窮により新型コロナウイルスによる間接的な負の影響が懸念されています。例えばケニアでは、経済封鎖などによるマラリア検査数の急激な減少や産前健診の受診を控えたことによる帝王切開率の急激な上昇が認められており、今後の中長期的な支援が求められています。

 

（※アフリカにおける新型コロナウイルス新規感染者数の推移）

（※ケニアにおける新型コロナウイルス感染症の新規患者数の推移）

 

HIVエイズ感染症、エボラウイルス感染症をはじめ、過去に新興感染症を乗り越えてきた経験あるアフリカですが、都市人口の過密状態、経済の格差と貧困層の増大、医療保健システムの未整備や医療資源の欠乏など、感染拡大の懸念は山積しています。またひとたび感染拡大を始まれば、その影響は感染症領域にとどまらず母子保健、非感染症疾患、高齢者や女性、子供たち、障がい者、姻族的・性的マイノリティなどにおよび、国家の経済的・社会的損失には計り知れないものがあると推測されます。

　今回、私たちのプロジェクトチームでは、日本における感染拡大阻止の中心的役割を果たした「37.5℃以上あれば、4日間、自宅で待機してください」というメッセージに注目し、発熱時の検温の習慣がないアフリカや他の地域における、「自宅における正しい体温検査と初期のトリアージ」を可能にするための健康教育プロジェクトを立ち上げました。特に、検温習慣がないばかりでなく、自宅に体温計がない、検温の仕方がわからない、検温結果（37.5度以上など）が理解できない、発熱時の対応がわからない、など、私たちであれば常識と思われている検温について、自宅で発熱マネジメントが可能となる環境を整備することで、適切な予防行動を促し、早期発見、早期治療につなげて治癒率を向上し、感染拡大を未然に防ぐ行動変容を目的として活動を展開しています。

　具体的には、平電機株式会社と色の変わる非接触型体温計の開発、東京女子医大の医学生やアフリカ日本協議会のユースグループ、広告代理店のフロンティアとともに発熱マネジメントの啓発ビデオの制作、発熱マネジメントの市民向け・医療従事者向けのパンフレット制作、ケニア保健省とのコラボによるユーチューブ番組の制作、現地でソーシャルマーケティングを展開するアフリカスキャンによる医療従事者向けの教育プログラムの展開、などを行っています。

　今後、新型コロナウイルス感染症の拡大が懸念される中で、ぜひとも皆さんのご支援を頂き、活動をさらに展開していきたいと思っています。ご支援のほど何卒よろしく願いいたします。